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wannacry

ビットコインを報酬にしたランサムウェア、通称WannaCryの脅威がますます高まっている。先週に報告されてから、ランサムウェアを使った攻撃は日本、米国、スペイン、ロシア、台湾、フランスを含む世界150カ国で猛威をふるっているようだ。

標的となったのは、病院、警察を含む大企業や金融機関など。WannaCryをはじめとするランサムウェアは、マイクロソフト製のWindows OSに感染。最新版にアップデートされていない機関向けワークステーションなど、OSの更新が難しいサーバーが狙われた。

被害者の中には英国国民保険サービス(NHS)のような医療機関も含まれ、もはや人々のライフラインに直結する危険性も出てきている。同機関はMRIへの感染も認めており、「少なくともNHSの16機関が影響を受けている」と声明を発し対策を進めている。

この他、すでに報告されている企業には、中国の大学、スペインの通信事業者テレフォニカ、米大手物流FedExも挙げられている。日本国内ではイオンの店頭モニタ、JR東日本の関東支社内PCが一台感染したことも報告された。

これを受けてIPAはランサムウェアに対する脆弱性対策に関する声明を発信。ユーロポールも、本攻撃について「前例のない脅威レベル」と位置づけて調査を開始している。また、マイクロソフトも、サポート対象外のOSに対して緊急パッチをアップデートするなど、世界中を巻き込んだ騒動に発展しているようだ。

日本への上陸はまだまだ始まったばかりであり、メールの添付ファイルや不審ファイルの開封には十分に気をつけたいところ。不確定情報であるものの、WannaCry系列のランサムウェアは一度感染するとネットワーク内の他端末にも影響を及ぼす可能性がある。

Windowsを最新版に更新すれば、脅威はなくなるということなので、マイクロソフト製OSを利用されている方はすぐに対策を行っていただきたい。

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この記事を書いた人

ざきやま(山崎大輔)
ざきやま(山崎大輔)from Cryptocurrency world
BTCN編集長 bitbank CSO
ブロックチェーンの可能性を、知的財産の保護やゲーミングカルチャーへ応用できないかと考えてます。
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