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「ハイプ・サイクル」で有名な米国のICTアドバイザリ企業ガートナーが、2015年に注目を集めたテクノロジーに関するレポート「2015 Hype Cycle for Emerging Technology」を公表した。

レポートには「暗号通貨」と「暗号通貨取引所」のふたつがランクイン。2013年から2015年の二年の間、最大6,000%の暴騰と87%の暴落を見せメディアを大いに湧かせた取引所の“ハイプ”は終わり、反動期に入ったとする一方で、暗号通貨に関してはまもなく“ハイプ”を抜け、反動期に突入すると予想している。

ビットコインスタートアップへの投資は2014年までに合計4.6億ドル、今年に入ってからはさらに加速し合計8.6億ドルにまで膨れ上がっている。暗号通貨技術に注目しているのはベンチャーキャピタリストばかりでなく、バークレイズやソシエテ・ジェネラル、UBS、CITIなどの大手金融機関も独自にブロックチェーン技術のリサーチを開始し、また、最近では世界最大の決済ネットワークVISAも研究開発に乗り出した。

このようなニュースは国内ではあまり取り上げられないものの、多くの経済誌やビジネス誌で取り上げられている。また、最近ビットコインコミュニティで論争を呼んでいるフォーク問題についても、CNBCThe EconomistBloombergなどのメディアに取り上げられている。

レポートによれば「暗号通貨取引所」は今後2年から5年の間に安定期に入り、「暗号通貨」は5年から10年かけて安定期に入るとのこと。また、同社のバイスプレジデントであるベッツィ・バートン氏は、暗号通貨技術の位置付けとして「重大な影響」を与えうる注目の技術と述べ、VRやウェアラブルデバイス、IoTなどと複合して使われる可能性が高いと考えているようだ。


Gartner – 2015 Hype Cycle for Emerging Technology

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この記事を書いた人

ざきやま(山崎大輔)
ざきやま(山崎大輔)from Cryptocurrency world
ビットコイン専門記者 BTCN編集長
ブロックチェインの可能性を、知的財産の保護やゲーミングカルチャーへ応用できないかと考えてます。
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