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up or down?
ビットコインの価格は、世界の金融情勢に連動して変動すると言われている。2013年のキプロス金融危機によりビットコインは60ドル前後から260ドルに高騰し、多くのメディアに取り上げられ急激に一般に周知されるようになったことは記憶に新しいだろう。

はじめに申し上げておくと、筆者は金融の専門家ではないためビットコインの価格と金融情勢がどのように相関するかは正直なところ不明だ。しかし、優秀な先人達の研究によりビットコインの価格は、ネットワークに参加する人々の二乗の価値を持つ「ネットワーク効果」によって決定されるという説が提唱されており、これは概ね正しい仮説のように思える。

ビットコインの価格に対してネットワーク効果が正しく働くと仮定するならば、人々のビットコインへの興味を可視化することで、将来のビットコイン価格を占えるのではないだろうか。

そこで、Googleトレンドを使って各国で「bitcoin」が検索されている数を調べ、情勢不安とビットコイン需要が本当に相関関係にあるのかを確かめてみることにした。

アメリカと日本の比較

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ビットコイントレンドの中心はやはりアメリカだ。ビットコイン関連のビジネスモデルや規制は殆どがアメリカ発であり、投資に関しても9割以上が米国VCによるものだ。

一方、日本におけるビットコインの関心は世界基準で見てもマウントゴックス事件の時を除いて半分以下の反応に留まっている。

南米:ベネズエラは急成長

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南米ではブラジルを始めとし、コロンビアやアルゼンチンなど多くの国の人々がビットコインに強い関心を示し始めている。さらに、アルゼンチンではBitPagos社がコンビニエンスストアと提携し、国内8,000店舗のコンビニエンスストアでビットコインの購入ができるようになっている。

また、ベネズエラではインフレが続いており、2014年は68%のインフレ、2015年には70%を上回ると予測されている。上図を見てわかる通り、ベネズエラにおけるビットコイン需要が非常に高まっているようだ。

ギリシャ・ウクライナは上昇傾向

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ウクライナ・グリブナは最近、実質的なハイパーインフレに陥っており、今年3月にはlocalbitcoin上で行われた取引では市場価格から60%ほど上回る価格で取引されるほどの特需となっていた。北欧ではルーマニアの関心も比較的強いようだ。

ギリシャにおいてはデフォルトの危機、ユーロ離脱の懸念が現実のものとなろうとしている。6月14日の債務問題協議は交渉決裂に終わり、一部では非常事態に備える必要があるとの声も見られるほど切迫した状況だ。5月中頃にはビットコインへの強い反応も見られるため、もう少し様子を見たいところ。

東南アジア諸国も高い関心を示す

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特徴的なのは、東南アジア諸国でもビットコインへ強い関心があることだ。ベトナムは例外だが、とりわけフィリピンにおいてはビットコインへの関心が非常に強まっている傾向が見られる。

結論

この他にも面白いチャートを描く国は多くあった。中国では2014年3月(中国人民銀行の禁止宣言)以後、「bitcoin」の検索は殆ど見られなくなっている。オランダではアムステルダムを中心にビットコインATMが配置されているが、日本以上にビットコインへの関心度は薄い。

今回の調査では、全体として、やはり情勢不安のある国の人々は、そうでない国の人々よりもビットコインへの関心が高い傾向にあるということがわかった。ビットコインに関する殆どのことはアメリカで起こっているため、これらがビットコインの価格に影響していると判断するのは時期尚早だ。しかし、少なくともビットコインへの関心と価格が相関関係にあることは間違いないだろう。

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この記事を書いた人

ざきやま(山崎大輔)
ざきやま(山崎大輔)from Cryptocurrency world
ビットコイン専門記者 BTCN編集長
ブロックチェインの可能性を、知的財産の保護やゲーミングカルチャーへ応用できないかと考えてます。
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